韓国は世界金融危機をものともせず好調な成長を続けた。2009年度の経済成長率を見ると、韓国は0.2%増、日本は5%減となっている。英紙「ファイナンシャルタイムズ」は、2010年2月25日付の評論「韓国はもう弱小国ではない」で、「韓国の経済規模は、20倍もの人口を抱えるインドと変わらない。輸出総額は英国を上回っている。購買力平価 (PPP) ベースで見ると、韓国人一人当たりの所得は、日本より5,000ドルほど下回るだけである」としている。
貿易面を見ると、2009年、韓国の貿易黒字が初めて日本を上回った。先日、閉幕したロンドン五輪においても、韓国勢は13個の金メダルを獲得し、金メダル数の国別ランキングでは5位である。日本勢が獲得した金メダル数はわずか7個で、ランキングは11位と、その隔たりは大きい。
こうした要素は、日韓間の経済関係のあり方を大きく変えている。戦後数十年間は、韓国は常に「日本に学べ、日本を真似よ、日本に追いつけ追い越せ」というスタンスを保ってきた。20年前、サムソン、ヒュンダイといった大企業でさえも、日本人からすれば「せいぜい二流企業」と見なされてきた。だが近年、これまで学ぶ立場であった韓国企業が躍進し、日本が王座から引きずりおろされる憂き目にあっている。
日本有力紙「日本経済新聞」では、2009年12月、「韓国企業 強さの秘密」という連載の特集記事で、韓国企業台頭の要因を紹介している。2010年3月、同紙はまた「世界に躍進する韓国企業に学ぼう」という論説を掲げ、「韓国企業に学べ」といった思考を提言している。
サムソン「2010年度の売上高、日本の電子機器メーカトップ15社の総額を上回る」