コンビニチェーンの大手であるファミリーマートとローソンの北京進出、中国系コンビニ「好隣居」の急成長の圧力を受け、セブン-イレブンはこれまで対象としてこなかった北京南部への出店を余儀なくされている。北京進出から10年目にして100店の出店計画をようやく実現したセブン-イレブンは、このほど年内に60店をオープンさせるという計画を発表し、その進出先を南三環路まで拡大した。これまで不定期開催されていたフランチャイズ(FC)加盟店総会は、毎週2回定期的に開催されることになった。本紙記者が北京南部の複数の店舗を取材したところ、セブン-イレブンは急拡大による業績悪化を迎えていた。北京商報が伝えた。
◆業績悪化
昼食時の弁当エリアの大行列は、セブン-イレブンの特長とされていた。しかし飲食店経営権を持たない(注:中国のセブン-イレブンでは、店内で調理した出来立ての弁当も販売されている)北京南部のセブン-イレブンは、昼食時も人の姿がまばらだ。記者が6日、セブン-イレブン陶然亭店を訪れたところ、顧客は店内を一周した後、近くの軽食店で食事をしていた。
ある消費者は、「周辺のさまざまな種類がある軽食店と比べ、棚で冷やされている食品は魅力的ではない」と指摘した。飲食店経営権を持たない店舗は、おでん数種類が入ったセットをレンジで加熱して販売しているが、これにより多くのリピーターを失った。この消費者は、「自由におでんの種類を選べないし、プラスチック容器を長時間加熱すれば健康にも悪影響だ」と語った。
上述した店舗の店員は、「調理した弁当を提供できず、周辺にスーパーや雑貨店が多いことから、セブン-イレブンは割高なだけで競争力を持たない」と述べた。同店の売上の多くは、近くのビリヤード店と学校によるものだ。この店員は、「W杯の開幕後、ビリヤードをする人が減っており、さらに夏休みが重なり売上が低迷している」と説明した。