2008年の世界金融危機以降、多くの人が未来の発展を悲観視している。少なくとも過去20数年間に渡る、中国経済の発展の動向に対する多くの判断には間違いがあった。その中でも特に、中国崩壊論は大間違いだった。
3回の「中国崩壊論」は不発に
1回目の衰退論は、1989年後に提起された。これは、「中国政治崩壊論」と呼ぶことができる。ソ連と欧州の激変により、西側世界は次に崩壊する国は中国に違いないと判断した。20数年が経過するが、中国は自国に適した道を見つけ、国家台頭を実現した。1978−2013年の間に名目GDPが155倍増になり、中国は世界2位の経済体に飛躍した。「中国政治崩壊論」は、これによって崩壊した。
2回目の衰退論は、1997年のアジア通貨危機後に提起された。これは、「中国経済崩壊論」と呼ぶことができる。2001年に出版された「The Coming Collapse of China」(やがて中国の崩壊が始まる)は、「中国の現行の経済制度は、長くてもあと5年しか持たない」、「中国経済は衰退中で、崩壊を始めており、2008年の北京五輪前に崩壊する」と断言した。事実は雄弁に勝る。中国経済が金融危機の衝撃を乗り越えたばかりでなく、中国大陸は香港に支援の手を差し伸べ、アジア経済の安定に貢献した。