日本の家電・電子大手のソニーはこのほど、スマートフォン(多機能携帯電話)やテレビなどの消費電子製品の売上が低迷を続けているため、来年3月までの2014年度には2300億円の損失が出る見込みであると発表した。これに先だって、ソニーはパーソナルコンピューター(PC)事業を売却し、テレビ事業を分社化し、従業員を1万人削減したのに続けてさらに5千人を削減した。今年度は08年からの7年間で6回目の巨額赤字になるという。中国経済網が伝えた。
ソニー、パナソニック、シャープ、日立、東芝、NECなど、かつて一世を風靡した日本の代表的家電メーカーが、ここ数年は相次いで経営に苦しんでいる。あるメディアは、「日本の家電」は世界の伝統的家電産業の中で最高レベル、最優秀、最高の保証の代名詞だったが、「死」に向かう今の流れをくい止めることはできず、近い将来には、世界の家電大手の中にパナソニックやソニーやシャープといった日本のメーカーが姿がみられなくなると予想する。
つい先日まできら星のごろく光り輝いていた日本の家電が低迷したのはなぜだろうか。原因は複雑で錯綜している。日本の家電メーカーは戦略決定で誤りを犯した、タイミングに恵まれなかった、インターネット技術の急速な発展や国際経済・産業局面の変化に遭遇した、後発組の米国・韓国・中国などの家電メーカーに全面的に挟み撃ちされた、などさまざまな要因がある。