コンピューターとインターネットの普及、高性能のスマートフォンの出現が、日本の家電メーカーの得意としていた携帯音楽プレーヤー、コンパクトデジタルカメラ、ゲーム機に巨大なダメージを与えた。日本メーカーのこれらの消費電子製品の売上は年々減少し、営業成績も悪化を続けた。
韓国、大陸部、台湾地区などの家電メーカーは後発組の利点と安価な労働力を武器に、テレビ、冷蔵庫、洗濯機、スマートフォンの各分野で攻勢をかけ、米国のアップル社も技術的優位とブランドの強みを利用して日本の家電メーカーを挟撃した。米アップル、韓国のサムスンとLG、大陸部と台湾地区のメーカーの挑戦を受け、日本のメーカーは戦おうにも力不足に陥った。深刻な内憂外患の中、「巨星が墜ちた」のも必然の成り行きだといえる。
日本の家電メーカーは苦しくもがき続けた時期を経て、今はこれまでを振り返り、整備改革と産業のモデル転換に大いに力を入れようとしている。家電製品はすでに「赤字の元凶」であり、日立、東芝、三菱電機、NECなどは家電事業を縮小して、脱家電化をはかろうとしている。こうしたメーカーは海外の家電事業から撤退し、国内の家電生産の規模を縮小し、主業務の発展に力を傾ける道筋を描いている。(編集KS)
「人民網日本語版」2014年10月22日