経済指標の発表によって、第1四半期の中国経済は基本的に万全の状態だったことが明らかとなった。国内総生産(GDP)成長率は前年同期比6.7%と合理的な水準で、「トロイカ(3頭立ての馬車)」とされる固定資産投資は10.7%増、小売売上高は10.3%増となり、3月の輸出は18.7%の増加に転じた。民生指標も引き続き向上し、消費者物価指数(CPI)上昇率は2.1%、失業率は4.04%、国民所得の実質上昇率は6.5%だった。
これについて専門家は、中国経済がこれまでの高質な成長とその累積により、現在は一定のアドバンテージが備わっていると分析。経済が良好なスタートを切るなか、中国経済は成長のエネルギーを蓄積しており、主導権を持って経済の安定と適度な回復を実現したとの見方を示している。
清華大学中国・世界経済研究センターの李稲葵主任は先ごろ、中国経済が底打ち後に緩やかに回復する見通しの根拠について、中国経済が3つのポジティブな条件を備えたと説明。1つ目は、中国政府が市場経済を支えることに注力していること。2つ目は、中国の労働力の質が持続的に向上し、労働人口の増加と労働生産性の上昇により、人口ボーナスが無くなったとは簡単に言えないこと。3つ目に、依然として対外開放が進んでいることを挙げた。