簡単にいえば、最近の消費者、特に若者たちは精神が良好で自信を持っている。すると、自然に消費に走ることになるのだ。データによると、今年上半期、中国の社会消費品小売総額は19.5兆元。前年同期比で8.4%増だった。なかでも若年層が主力となっている。アント・フィナンシャルと富達国際が発表した「2018年中国養老見通し調査報告」によると、若年層(18~34歳)の月当たり貯蓄額は平均で1339元だった。
北京のある大学で学ぶ劉燁さんは小学校の時から貯金をしているが、お金を使うのも好きだ。彼女にとって貯金は、応急のためだし、小さな願い事をかなえるためにある。たとえば、いつもだったら高くて買えないものを「自分へのご褒美」として買ったりする。しかし、ある種の高価格商品を買う際、直接には払えなくても、ネット上のローンで分割払いすることがある。このようなスタイルは、若者の間で流行しているものだ。「消費は衝動的になりやすい。自分でしっかり管理しないと」。そのため劉燁さんは、「毎月4000元以上を使ってはいけない」という消費のレッドラインを設けている。「借金が多いとストレスになっちゃうから」。
中国国際経済交流中心学術委員会の王軍氏は、「1990年代後半生まれと2000年代生まれは、豊かな時代、インターネット時代の中で成長してきた。彼らは徐々に消費の主力になっている。消費の先送りを好む人が減少するのは道理に合っている。子どもたちが成長するに従い、この傾向はさらに顕著になるだろう」と述べる。
不動産価格の長期間にわたる高騰、居住条件の改善、年金や医療など固定支出の増加もまた、消費の先送りを好む人の減少と貯蓄率の減少の大きな原因になっていることも指摘しておきたい。王軍氏は、「消費の先送りを好む人の減少と貯蓄率の減少は、コインの裏表だ。なぜなら良い生活を追求するには、即時の消費と貯蓄の切り崩しが必要だからだ」との考えを示す。
同氏はまた、「先進国と比較するにせよ、途上国と比較するにせよ、中国国民の貯蓄率は世界でもトップレベルにある。そして急減しているわけでもない。もちろん、中国の社会保障システムの健全度合いや、金融市場の完備具合、国民の収入水準などは先進国と比べてまだまだだ。特に国民の消費習慣の変化について、もう少し長い経験が必要だ。リスク規範の策定と関連政策の調整の準備がやはり重要となる」と付け加えた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2019年9月1日