感染症の流行は中国の5Gネットワークの建設とユーザーの発展を遅らせたが、ユーザーに5G+多種の新興技術がもたらす効率アップを広範囲で感じさせる。
業界関係者は、超高精細映像は5G実現後に最初に変革を引き起こす分野で、個人消費者のカルチャー・レジャー・生活と密接に関わる分野でもあると見ている。5Gが備える超大接続・低タイムログという特性は超高精細映像の課題を解決できるという。
春節期間、5Gリアルタイム超高精細中継を通し、数千万のネットユーザーが「クラウド現場監督」となり、武漢火神山医院と雷神山医院の建設状況をオンラインで見守った。同シリーズの中継の視聴回数は1億回を突破し、年度最も人気の中継となった。
火神山医院と雷神山医院の建設状況の中継のほか、今回の感染症抑制において、5Gは遠隔診察や体温スクリーニングなどにも応用された。例えば、武漢協和医院の5G遠隔診察プラットフォームは、北京協和医院や北京朝陽医院などの遠距離診察を実現した。
中国聯通も5G+サーモグラフィー体温測定情報化プラットフォームを開発し、バイオ認証技術、サーモグラフィー体温測定技術、動画スマート分析、5Gなどの技術を組み合わせ、動画と関連データを迅速に大画面またはクラウドプラットフォームに伝送しデータ記録と観測を可能にした。これは地下鉄、駅、病院、学校、政府、企業、商業施設、店舗、宿舎など各種シーンに応用できる。
2月2日、福州駅は同プラットフォームを導入し、サーモグラフィー(非接触式)を通した体表温度の初期測定を行った。温度が異常な場合、特別に体温測定を行い、旅客の体温測定と通行の効率を10倍以上高めた。
左鎧瑞氏は、感染症流行はオンライン応用の新ニーズも引き出したと話す。感染症を抑制するために実施した都市の封鎖や自宅隔離などは「引きこもり」経済の発展を促し、ゲームと動画視聴が家での主な楽しみ方になった。オンライン教育は学生の「休校中も授業継続」をサポートし、遠隔事務とビデオ会議は時間差の職場復帰と業務再開の延期による企業経営への影響を緩和した。感染症流行はオンライン応用の発展を推し進めたと同時に、より大容量で高速の通信ニーズも引き出し、5Gの応用シーンをより鮮明かつ実行可能なものにした。
工業情報化部も、通信企業は5Gの感染症抑制における役割を迅速にまとめ、新しい業務・モデル・応用の普及を加速する必要があるとした。5Gの通信教育、オンライン医療、遠隔事務などの業務発展におけるチャンスをつかめば、新興の消費潜在力を引き出し、オンライン消費を拡大し、情報消費を促進できる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2020年2月25日