スペインの電話会社と「フィナンシャル・タイムズ」が共同で、世界27カ国の18~30歳、約1.2万人に対しヒアリング調査を行い、その結果が4日に発表された。調査によると、調査対象者の58%が今後10年に中国が世界経済最大の成長エンジンになると回答。アメリカとしたのは31%だった。また中国の若者が最も楽観的で、その93%が最良の日は未来にあると答えている。一方、日本の若者は最も悲観的だった。
4日に放送されたアメリカのニュースによれば、これはミレニアル世代(1980年代から1990年代に生まれた世代)を対象とした世界最大規模の民意調査だという。調査は2013年1月11日から2月4日にかけて実施された。北米、ラテンアメリカ、西ヨーロッパ、中東欧、アジア、中東、アフリカの各地域27か国の若者12171人に対し、電話でヒアリングを行った。サンプル数の比率は各国のインターネット人口から決定され、アメリカ1000人、中国1003人、インド1000人、ブラジル1028人を対象とした。その31%が学生で、残りの多くが高等教育を受けており、決まった仕事を持ち、子供がいなかった。
調査では、経済発展に対し最も楽観的なのはアジアの若者で、65%のアジアの若者が自国の経済と世界経済は順調に発展していると答えている。中国の若者の93%が自国の良き日は未来にあると考えている。同じ問いに韓国は77%、インドが81%、ラテンアメリカが80%、世界平均では62%だった。香港の「南華早報」は5日、この調査結果を引用しながら、悲観的だったのは北米と西ヨーロッパで、それぞれ47%と41%の若者しか未来が明るいと認識していないと報道。日本の若者は今回調査では最も悲観的で、81%が未来は明るくないとしている。