「企業家になるチャンス」という項目では、3分の2の中国の若者が、自国で企業家になるチャンスがあると考えている。日本と韓国は、それぞれ48%と56%だった。「南華早報」の記事によると、驚くべきことにサウジアラビアとインドの若者の90%が、自国には創業するすばらしいチャンスがあると認識している。両国の創業環境は、一般的に見て決していいとは思われないのだが。
科学技術がミレニアル世代にどんな影響を与えているのかということについても、今回調査の大きなポイントである。調査結果では80%以上の若者が、科学技術によって就業のチャンスがより容易に得られると回答。一方で62%が、科学技術は貧富の差を拡げると認識している。中国の若者の92%がスマートフォンを持っている。ちなみに世界平均は76%である。世界を変えるための最もいい方法は何かとの問いに対し、最も多かった回答は教育で、環境保護と貧困撲滅がそれに続いた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年6月10日