今年よりTCLや創維は4K事業を強化しており、さらに値下げによりその普及を推進している。ソニーは昨年8月と今年3月に続き、4K対応液晶テレビ「BRAVIA」の新型2機種を先週発表し、大型4Kテレビの製品ラインナップを形成した。この新製品発売のペースは珍しくも中国ブランドを上回っているが、ソニーは価格面で「絶対に妥協しない」ことを表明した。同時にソニーはこのほど、初のアーチ型のテレビを発表した。これは変形可能な特性を持つOLEDテレビを持つ韓国企業への対策とされている。ソニー中国有限公司の謝ヒョウ・消費電子営業本部総裁(ヒョウ=風に火を3つ)は、「4Kは価格型の製品ではない。当社はミドル・ハイエンド市場の位置づけを維持する」と語った。業界関係者は、「テレビが4Kへのアップグレードに向かう中、ソニーは技術力を持ち、中国企業はコストパフォーマンスに優れているため、両者は韓国企業の先を行くだろう」と指摘した。(編集YF)
「人民網日本語版」2013年8月31日