世界は日本に正しい道に戻るチャンスを与え、特に中国は多大な民族の悲痛を忍び、以前の仲違いを気にせず、中日友好の大局に立ち、戦争賠償を自ら放棄した。日本の一時期の経済繁栄は中国政府が戦争賠償を放棄したからで、でなければ日本の経済急成長は数十年は遅れていただろうとの見方を日本の多くの有識者が示す。日本政府が発表した資料によると、60~70年代の日本の外貨準備高は十数億ドルにすぎなかったが、日本政府は中国への戦争賠償が数百億ドルになると予想していた。
しかし憤慨すべきことに、今日の安倍政権は恩を仇で返し、再び復活した軍国主義の矛先を中国に向け、大和民族の前途と運命をかけ、中国と世紀の大きな賭けをしようとしている。日本のメディアでさえ、安倍首相は日本を「戦争の邪道に導いている」と指摘。安倍政権が悪魔に取り付かれたように何としてでも中国と最後まで抗争しようとしているのは、「甲午戦争の遺産」が働いているからだ。ただ今の世界は、当時日本の軍国主義が横暴をほしいままにした世界ではなく、今の中国も19世紀後半の中国ではなく、今の中国政府は清政府ではない。安倍政権が危険な橋を渡れば、大和民族の前途をすっかり失うだろう。
「甲午戦争の遺産」と決別すれば、日本には未来がある。甲午戦争から120年を迎える今、我々のこうした忠告は安倍政権への最後の慈善行為となるに違いない。善意に見返りがないなら、我々は実力でもって最後までつきあうしかない。時間と時運は平和を維持し、正義を広める中華民族のほうにあると確信する。(済南軍区某部教授 楊運忠)
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年1月3日