中国と日本の180度異なる運命が、東アジアの現代史を構成している。この二つの国は現在、依然として上昇期にある。すでに世界の成長のエンジンになっているアジアにとって、これは本来ならば朗報であるはずだ。しかし実際には、中日の大国はこれにより、危険な競争に陥っている。当然ながら、アジアはまだ交戦からは大きく離れている。ウォール・ストリート・ジャーナルが伝えた。
理論的には、中日の経済が同時に繁栄することで両国が利益を受け、地域全体もこれにより利益を受けるだろう。中日両国には、高い相互補完性がある。日本には優れた工業企業、技術力、成熟した金融がある。中国は製造業・農産物の供給源だ。
しかし事実上、政治的要素が両国を日増しに疎遠にしている。東京で2013年末に開かれた、二つの鮮明な対照を成す儀式が、この状況を十分に説明している。安倍晋三首相は昨年12月30日に、東京証券取引所を訪れた。スーツを着用しピンク色のカーネーションを留めた安倍首相は満面に笑みを浮かべていた。彼が東京証券取引所を訪れたのは、過去1年間で株価が57%上昇したことを祝うためだ。その数日前、黒のモーニングを着用した安倍首相は厳かな表情で、神主の後に従い、14人のA級戦犯が祀られている靖国神社を参拝した。
安倍首相の靖国参拝は、中国の強い反発を招いた。これは日本が戦争をまったく反省していない、もう一つの証拠と見られている。
中日関係は将来、どの方向に発展するのだろうか?これはある程度、両国の経済改革の成否にかかっている。
安倍首相の改革計画は、まさに薄氷を踏むようなものだ。現在まで、安倍首相は主に円安と財政投入により経済を刺激し、超量的緩和策をその補助としている。この物価上昇の取り組みが、日本のすでに大きく膨らんでいる国の借金の規模をさらに拡大することが問題となっている。