太平洋戦争勃発により、中国と米英など反ファシズム国との関係はより緊密なものとなり、長期にわたって単独で抗日戦争を続けた不利な局面が打開された。中国の戦場が重要な意義を持っているとみなされたことから、1941年12月末から1942年1月まで行われた英米両国によるワシントンでのアルカディア会議では、対日戦線を調整し、中国戦区を設けることが決定された。中国戦区統帥は、中国・タイ・ベトナムなどの地区の連合国軍の指揮を担当することとなった。これは、中国の抗日戦争と米国の極東戦略を結びつけ、中国の戦場と太平洋の戦場との関係を緊密化した。中国の戦場はまぎれもない東洋の主戦場となったのである。
1942年1月1日、中国・米国・英国・ソ連の4カ国の呼びかけで、「連合国共同宣言」が26カ国によってワシントンで締結された。加盟諸国は、兵力と資源とを総動員し、共同の敵に打撃を加え、いかなる敵とも単独で講和を結ばないことが求められた。国際反ファシズム統一戦線が正式に形成されたことを示すできごとであった。中国はこの宣言に真っ先に署名し、国際反ファシズム統一戦線の形成に大きく貢献した。1943年11月18日、中米英3カ国の首脳会議がカイロで開かれ、12月3日に「カイロ宣言」が示され、日本は無条件降伏をすべきであるなどとする国際原則が定められた。米国のルーズベルト大統領は「炉辺談話」において、「英国、ロシア、中国、合衆国とその同盟国は、全世界の4分の3以上の人口を代表している。この4つの軍事大国が団結一致し、平和維持を決意すれば、世界大戦を再び発動する侵略国が出現する可能性はない」と指摘している。
第2次大戦終結前後と国際連合の設立の過程において、中国は事実上、世界の強国4カ国の一つとして重要な影響を発揮した。中国が提出した平和の道義と法制の原則は、世界各国に受け入れられた。中国は、朝鮮半島が植民地支配を脱することを断固として支持し、同盟軍の戦後審理に参加し、琉球諸島の国連委託管理を支援するなど、戦後の東アジアと世界の平和的秩序の回復と発展に不可欠な役割を果たし、その影響力は高まっていった。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2015年8月20日