爆買いされる日本の商品が、洗浄便器カバーや電子ジャーから、ロボットに変わっている。どういうことか。日本メディアによると、日本の産業用ロボットメーカー各社が最近、こぞって産業用ロボットの生産能力を上げようとしている。中国からの爆買い需要に応えるためだ。日本ロボット工業会の統計によると、2017年1~3月、対中輸出額が前年同期比で48.3%増となった。
中国は現在、世界最大の産業用ロボット市場となっている。製造業のモデルチェンジとバージョンアップに従い、中国の産業用ロボット産業も成長を始め、ロボット使用件数も大幅に増加している。業界の分析機関によると、2017年の中国の産業用ロボット販売数は10.2万台に達する見込みで、2014年の5.7万台から倍増する。累計で45万台弱となる。中国のロボット企業の市場シェアは2012年には5%足らずだったが、2017年には30%以上になると見込まれる。
しかし、この市場の大部分は外国ブランドが占拠している。特にハイエンドな応用技術が集中する自動車産業においては、海外の産業用ロボットが市場の90%を占める。作業難易度が高く、国際的応用技術が幅広く使われる溶接分野でも、海外の産業ロボットが市場の80%以上を占める。中国のロボット企業は依然として、組み立てや加工が主であり、製品の多くがミドルエンド、ローエンドのロボット。しかもキーデバイスの多くを輸入に頼っている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年7月15日