ネット上でこうなのだから、日本の実社会での状況にもまったく期待できない。日本の右翼組織にとって、南京大虐殺の否定はほぼ標準スペックだ。アパホテルの経営者が、ホテル内に南京大虐殺を否定する本を設置していたことで大騒ぎになったが、これに深い社会の土壌があることは間違いない。
仕事の都合上、環球時報の筆者は各層の日本人と接触することがある。やや親しくなると、記者は南京大虐殺及び関連記念日設立に関する観点を聞く。これは2012年に記者が長年付き合いのある日本の国会議員とお茶を飲んだ際に、南京大虐殺記念日の設立について話すと、この穏やかなベテラン議員が急に厳粛になり、しばらくためらいようやくこう言ったからだ。「あなたとも付き合いが長いから、本音を言おうか。外国人が日本の政界、さらには経済界や文化界で、日本人に出し抜けに南京大虐殺について聞くのは非常に無礼なことだ。日本人の間でもこの話題を慎重に避ける。これについて今後は注意すべきだろう」
記者は半信半疑で、その後日本の政治・経済関係者を取材した際に、何度も試みたことがある。その結果まさに先ほどの議員が言ったように、直ちに気まずい雰囲気になった。有意義な回答が得られなかったばかりか、ある取材対象の秘書はその後電話で、記者に分をわきまえろと「善意」で注意してきたほどだ。
いつからか、日本社会では密かに暗黙の了解が形成されていった。外国人が日本人と交流する際に、南京大虐殺について質問するのは失礼であり、気まずくなるというのだ。南京大虐殺を日本人は忘れていないが、沈黙と歪曲により歴史を覆す別の記憶を残しているのかもしれない。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2017年8月30日