日本経済新聞の記事によると、日本は2009年よりX-2の研究開発に約400億円の資金を投じている。それより先の重要技術及びエンジンの開発期間を加えると、20年以上の期間になり、決意のほどが伺える。しかし日本が1980年代に航空産業チェーンの健全化を計画したところ、米国からストップがかかった。そのため日本は整った航空産業を形成しておらず、機体全体の設計、航空エンジン、ステルス技術などで大きな弱点を持つ。さらに米国はステルス技術を機密事項としており、X-2の電磁試験を米国で行うことも拒否したことがある。そのため日本が短期間内に自力で次世代国産戦闘機を開発することはできそうにない。
第5世代機の研究開発には巨額の資金が必要で、かつ技術のハードルが高い。ところが同盟国である米日両国は、日本は戦闘機を自主開発すべきかという問題をめぐり、大きな溝を残している。米軍事専門紙『ディフェンス・ニュース』は、日本にとって当面の急務はF-15Jの改良を米国に依頼し、米軍第5世代戦闘機のF-35を積極的に調達することだと論じた。米専門家は、X-2は航空自衛隊にとって「無駄な玩具」と称した。X-2の研究開発が受けている圧力を、ここからうかがい知ることができる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年11月6日