日産とスバルのスキャンダルが発覚したばかりだが、トヨタ、ホンダ、スズキも日本非鉄大手・三菱マテリアルによる不適合品の「襲撃」を受けることになりそうだ。世界航空機メーカー大手のエアバスとボーイングも、同社の不適合品の使用の有無を緊急調査している。
同社の不適合品の出荷先は世界274社。航空・宇宙産業、自動車製造、機械設備、電子設備などの各業界に跨る。さらに子会社の三菱電線工業がデータ改ざんした問題製品は、自衛隊の航空機と艦船にも使用されている。その中心となっているのが、航空機や艦船のエンジンの油圧系統に使うパッキンとなっている。
神戸製鋼や三菱マテリアルなど、世界に影響が及ぶデータ偽造の問題により、危ぶまれていた日本製造業の名誉が重傷を被った。「メイド・イン・ジャパン」の信頼が失墜している。
かつて世界で名を馳せた日本大企業の「集団崩壊」は、メイド・イン・ジャパンが「神棚」を下りることの始まりだろうか。
日本製造メーカーの不正行為を分析する際に、次の4つの原因に注意が必要だ。
(1)日本企業がコスト削減ばかりを強調し、品質安全への警戒を緩めている。
(2)熟練工の大幅な不足という問題を上手く解消していない。
(3)日本企業の官僚化の問題が残されている。
(4)日本の経営者の創業精神が失われている。
三菱マテリアルや神戸製鋼などの日本製造業のスキャンダル続出は、日本製造業のモデルチェンジと「再台頭」の苦しみを反映している。かつて一世を風靡したメイド・イン・ジャパンが神棚から転げ落ちたことは、各国企業に対して警鐘を鳴らしている。不正により企業の見せかけだけの繁栄を維持しようとしても、最終的には重い代価を支払うことになるのだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年11月28日