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発信時間：2018-01-31 15:18:40 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　市場の飽和状態と海外の同類商品の進出などに影響を受け、日本の白物家電業の売り上げは低迷し、メーカーは挫折に直面している。ここ数年、美的集団による東芝の家電事業買収され、ハイアール集団による三洋電機の一部家電事業買収、フォックスコンによるシャープ買収などが続き、日本メディアは日本の白物家電メーカーの衰退を報じた。しかし、約20年の努力を経て、日本の白物家電メーカーの回復の兆しが現れたと論じるメディアもある。

ハイエンド商品が日本企業の市場奪回を後押し

　『日本経済新聞』はこのほど、日本国内の白物家電の売り上げが好調だと報じた。日本電機工業会の統計によると、日本の2017年の白物家電売上高は前年比2.0%増の2347兆円に達した。日本の白物家電の売り上げが増加したのは2年連続で、1997年以来の最高水準となる。

　報道によると、日本の白物家電の生産高は1997年に約2600兆円の過去最高に達した後に低下し続け、2003年頃に回復し始め、2017年に過去最高に迫った。メーカーは技術改造を経て新市場を模索し、ついに海外の廉価商品が占めていた市場を奪回することができた。日本の白物家電市場には両極化がみられ、ローエンド商品に一定の市場があると同時に、ハイエンド商品も勢いがある。中でも人工知能（AI）技術の応用後、白物家電の高品質、高性能、高価格化という特徴が現れた。

「中国網日本語版（チャイナネット）」　2018年1月31日

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