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発信時間：2018-08-10 14:41:17 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　日本メディアによると、各業界で直面する深刻な人手不足問題に対応するため、ますます多くの日本企業が、優秀な人才を探すプロセスで、中国人を積極的に雇用し始めている。だが日本語ができるというだけで採用されるわけではない。日本語と中国語ができると同時に、技能の向上と経験の蓄積に熱心な中国人エリートが日本企業の注目を受けている。

　週刊ダイヤモンドの7月7日号によると、優秀な人才を見つけるのは国籍を問わず難しくなっている。最近では、日本で仕事をしている中国人がヘッドハンティングの対象になっているだけでなく、日本企業の人材担当者が直接中国に赴いて人才を探すというケースも増えている。

　日本の人材情報会社トライアンフは昨年から「中国新卒スカウトフェア」を始め、日本企業の人材部門の担当者を北京に招き、中国の名門大学の卒業生や中国で日本語を学んだ卒業生からの人材探しを支援している。

　報道によると、企業のフェアへの参加費用は、文系学生が目当ての企業は80万円、理系学生が目当ての企業は300万円と安くない。フェア参加企業のカバーする業界は総合商社から介護まで多岐にわたる。

　もっとも理想的な人才を苦労して見つけても、中国人社員は転職に対して日本人社員のように罪悪感を覚えず、多くの人が3～4年勤めると会社を辞めてしまう。

　オリックスグループの子会社で働く中国人の高雪山さんは10年前に入社した。同期にはほかに3人の中国籍社員がいたが、希望のポストを得られなかったために皆辞職した。

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