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発信時間：2018-09-13 13:55:07 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　自衛隊の電子戦能力は限定的？

　日本の現在の電子戦能力は、情報と訓練に重きを置いている。海上自衛隊にはEP-3電子戦データ収集機が5機、OP-3C画像情報収集機が5機、UP-3C装備試験機が1機、UP-3D電子戦訓練支援機が3機配備されている。航空自衛隊にはYS-11EA電子戦訓練支援機が2機、YS-11EB電子戦データ収集機が4機配備されている。防衛省の計画によると、RC-2電子戦データ収集機4機が老朽化したYS-11EBの後継機になる予定で、うち1機目が2月にテスト飛行を行っている。

　日本の全体的な電子戦能力は限定的であり、敵国の電子戦を受けた友軍を保護できず、また電磁スペクトルにより敵の部隊と施設を効果的に攻撃するのも困難だ。日本は隣国の電子戦能力への投入に追いつき、先進的な電子攻撃・電子保護能力を得るためさまざまな選択肢を検討している。航空自衛隊は今年1月に、最先端の電子戦システムを搭載した1機目のF-35Aステルス戦闘機を配備した。計画によると、日本はF-35Aを42機調達する予定。しかしロシアが最近、中国にS-400防空システムを交付したことで、F-35Aが脅威ではなくなった。S-400はF-35を脅かす隣人になる。同時に36の標的を攻撃でき、各ユニットに8基の発射装置がある。この射程距離が400キロのシステムにより、解放軍は台湾、ニューデリー、ハノイ、ソウル、中国の東中国海における防空識別圏を飛行する標的を攻撃できる。

　中国は要警戒

　環球時報のインタビューに応じた中国の専門家は、次のように述べた。

 

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