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発信時間：2018-09-13 13:55:07 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　日本の電子戦への投入を、中国は決して甘く見ることができない。ザ・ディプロマットの記事は意図的に、航空自衛隊の一部の電子戦プラットフォームに触れなかった。ザ・ディプロマットは10日、航空自衛隊には早期警戒機のE-2Cが13機、E-767が4機配備されており、かつE-2Dを4機調達する契約を結んだと伝えた。また米国は日本に9機ものE-2Dの輸出を認めたと伝えた。これらの早期警戒機と、日本国産のP-1対潜哨戒機は先進的な電子偵察システムを持ち、他国のレーダー信号を監視できる。また自衛隊が配備を開始したF-35Aは、総合的に非常に高い電子進攻能力を持つ。事実上、米空軍はすでに専門的な進攻目的の電子戦機を配備していない。戦時中には米海軍のEA-18G電子戦機の支援を受けられるほか、F-35とF-22に高いステルス性能と電子戦能力があるという重要な理由がある。

　現状を見る限り、日本の専門的な電子戦プラットフォームは確かに電子偵察にも重きを置いている。これは米国が当初、航空自衛隊に対地攻撃能力を持たせたくなかったためだ。しかし近年、米国は日本の能動的な攻撃能力への制限を徐々に緩めている。特に日本が独自に開発する大型プラットフォームは成熟しており、日本の大型進攻電子戦機を発展させる基礎を固めている。日本国産のC-2輸送機、P-1対潜哨戒機などのプラットフォームを基礎とし、先進的な進攻電子戦機を開発できる。

　また日本は軍用電子装備品のレベルも高い。日本のF-2戦闘機は世界で初めてアクティブ・フェイズドアレイ・レーダーを搭載しており、そのアップグレード版も窒化ガリウム半導体を搭載するJ/APG-2アクティブ・フェイズドアレイ・レーダーを搭載している。後者は米軍のAN/APG-79の性能に匹敵するとされている。日本の高周波電子システムの実力の程をうかがえる。

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2018年9月13日

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