27日付日本経済新聞は「ファーウェイP30 Pro解剖」と題した記事の中で、ファーウェイ(華為)製のスマホの販売台数が世界2位と伝えた。最新モデル「P30 Pro」のうち、米国メーカー製の部品が占める割合は16%のみ(金額換算)だという。
同紙が掲載したP30 Proの部品コスト表によると、1台に含まれる米国製の部品は15部品で、金額換算で59.36ドル(全体の16.3%)となっている。中国大陸製は80部品で138.61ドル(38.1%)、日本製は869部品で83.71ドル(23.0%)、中国台湾製は83部品で28.85ドル(7.9%)、韓国製は562部品で28ドル(7.7%)。
記事はさらにこれらの部品サプライヤーのランキングを掲載した。京東方科技集団は1位、海思半導体は3位。米国のマイクロン・テクノロジーは2位、スカイワークスは9位。韓国のサムスンは4位、日本のソニーは6位。
記事は各メーカーの主要部品の機能についても、次のように詳細に紹介した。
カメラはソニー製だ。広角や望遠などの各種機能を1台のスマホに収めた。人工知能(AI)を利用し各種画像処理が可能だ。
アンテナ共用器はTDK、太陽誘電、京セラなどの日本メーカー製。電子コンパスは旭化成製。
記事によると、米政府が先ほどファーウェイに米国製スマホ部品の使用を禁じたため、これにより生産が落ち込めば関係する日本や韓国、台湾の企業も影響を受けることになるという。
記事によると、スマホの部品に欠かせないレアメタル、特にレアアースの生産量は中国が世界の8割を占めている。ディスプレーに使われるインジウムの生産の4割以上は中国が占める。リチウムイオン電池の正極材として不可欠なコバルトは、精錬では中国が世界一となっている。スマホの原材料で、中国の存在感が際立っている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2019年7月3日