日本の安倍晋三首相の2016年を一言で形容するならば、「芝居」が最も適切だろう。安倍首相はこの一年に渡り、世界各地を奔走し、高圧的な姿勢により得意とする「地球儀を俯瞰する外交」を実践した。
存在感のアピールに全力を尽くす、安倍政権の意図は非常に明白だ。外交の成果を手にし、内閣支持率を上げ、改憲を推進する。中国をけん制する包囲網を構築し、日本のアジア及び世界的な発言権を高めようと試みることで、中身のない空想じみた政策を覆い隠すのだ。
あちこちで芝居、米国に歩み寄り
リオ五輪の閉幕式でマリオに変身し、国際的な慣例に背きトランプ次期米大統領を訪問し、オバマ大統領の任期が残すところあと1ヶ月というタイミングでの真珠湾訪問を突如発表した。安倍首相は今年、予想外の動きを見せたが、そのすべてが芝居じみていた。
今回は真珠湾を芝居の舞台とし、世界にいわゆる「平和的な立場」を見せつけることで、各国の警戒を弱めようとした。しかし「謝罪」ではなく「追悼」ばかりを強調するやり方により、安倍首相の歴史に関する真の態度が明らかになった。中国外交部の陸慷報道官が指摘したように、日本が深く反省し心から謝罪したいのならば、中国には弔える場所が多くある。
当然ながら、ホワイトハウスの新たな主に事前に会いに行ったことも、真珠湾で大げさに献花してみせたのも、日米の和解を演じ、日米同盟を強化するためだ。TPPが崩壊に近づき、トランプ氏が米国と同盟国の関係を見直すと表明するなか、安倍首相は米国社会に対して日米同盟の重要性と堅固さを訴えようと急ぎ、長年苦しみながら維持してきた日米関係の衝撃を回避しようとしている。
安倍政権はなぜあの手この手で米国を引きずり込もうとするのだろうか。中国社会科学院日本研究所対外関係室長の呂耀東氏は「日本は国際社会から承認を得て、アジア太平洋を主導する発言権を手にし、政治大国になろうとしている。そのすべてに、米国の協力が必要だ。日本は日米同盟を利用し、政治の野心を実現するしかない」と分析した。