ある辛亥革命に関するセミナーで、「日本が辛亥革命を手助けした」という論調を耳にし、思わず考え込んでしまった。
中国の辛亥革命は一衣帯水の隣国である日本と確かに非常に密接な関係があることは歴史の事実だ。日本に留学した中国人学生が革命に身を投じ、辛亥革命の中心的存在となった。中国同盟会の結成大会は1905年に東京で開かれ、熱意ある友好的な日本人が孫文の革命活動を積極的に支援した。多くの「日本の友人」が辛亥革命を手助けしたのは紛れもない事実だが、「日本」が辛亥革命を手助けしたとなれば、分析が必要になる。
◇革命党への支援は国際情勢を考慮
まず当時の日本政府がなぜ中国の革命の志士の日本での活動を許容していたのか?その背景には、1894年の日清戦争後、清政府が1896年にロシア帝国と日本を仮想敵国とする「露清密約」を交わし、日本政府はこれを極めて恐れていたからだ。この密約に対抗するため、日本は中国内部の反清勢力を支援、孫文もこの時期に活動の拠点を日本に設置した。
1905年に日露戦争終結後、日本はロシアは中国を制覇するに値しないと考え、時間を稼ぐと同時に他の列強が中国で利益を貪るのを阻止するため、日本は清政府と革命党に対する態度を変えた。日本政府は清政府の側に立ち、孫文の革命活動への支持を止める。1911年10月、日本陸軍の武器輸出機構で、三井物産など3社が設立した「泰平組合」を通じて、日本政府は清政府に大量の武器を売却した。
◇革命党への武器売却、日本政府の中国侵略に協力