また、日本経済の長引く不況は、直接人々の生活水準に影響するだけでなく、人々の観念や行為まで変えている。このような社会環境下で成長した世代は、高度成長期を経験した親たちと異なり、高い勤労精神や頑張る意欲はなく、家庭や社会、国家の発展のために努力しようとも思わなくなっている。その代わりに彼らは、個人の享楽を追求するだけであり、責任感に欠けている。
さらに、外で楽しそうにやっている男に対し、高等教育を受け、独立心に目覚めた女性は快く思っていない。何か騙されているのではないか。復讐心のようなものが、女性をへそくりへと駆り立てている。
このようにして、日本の夫婦はそれぞれの思惑によって動くことになる。その結果どうなるか。真っ先に世帯収入が目減りする。生活水準が下がり、支出が減る。すでに不景気な経済が、さらに不景気になる。
日本の夫婦が離婚する理由として最も多いのが「方向性の不一致」で、42.4%を占める。一家をつなぎとめるためには、経済的に助け合い、感情面で裏切らす、一線を越えないことが、最低限の条件である。
しかし日本の夫婦は、もはやそんなことを信じてはいないようだ。家庭は社会の縮図である。もし日本の夫婦間で隠し事がますます増えていき、お互いの騙し合いが増えるようならば、日本の将来はどうなってしまうのだろうか。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2012年11月30日