アメリカ海軍大学校でアジア太平洋問題を研究する吉原俊井氏は、新アメリカ安全保障センターの専門誌(9月号)の記事で、日本が中国からの「脅威」を受けた場合の接近阻止に関する詳細な提案を行った。記事の内容は下記の通り。
日本の海上の地理的位置は、中国を迎え討つ上で先天的な優勢を占めている。九州から沖縄に至る南西諸島から台湾まで続く「列島線」は、非常に目立った存在だ。これらの島嶼は中国が黄海と東中国海から太平洋に入る際の、重要な海上交通ルートに跨っている。解放軍海軍は琉球諸島の中間の狭い海域を通過しなければ、戦区に集結する米軍部隊を脅かし、台湾の脆弱な東海岸に兵力を送ることができない。
潜水艦
海上自衛隊は2010年、世界一流の潜水艦隊の規模を16隻から22隻に拡大する計画を立てた。これは日本政府が、自国の接近阻止の選択肢について検討を始めたことを意味する。これは歓迎に値することだ。なぜなら日本は得意分野をフル活用し、米日同盟の水中の力を強化できるからだ。海上自衛隊のディーゼル潜水艦は冷戦後期、日本列島に沿って重要な海のルートを封鎖し、米軍に協力しソ連の潜水艦を日本海に封じ込めた。この海の「門番」により、米海軍は極東地区の侵攻作戦で、同様のルートを使用できる。米ソの超大国の競争が終了してからも、海上自衛隊はこの優勢を維持してきた。
海上自衛隊の潜水艦部隊は冷戦時代の経験を複製し、西太平洋に進出する中国のルートを脅かし、封鎖することができる。例えば海上自衛隊は開戦後、中国海軍が琉球諸島の狭い海域を通過することを、非常に危険な行動にできる。これは致命傷を負う行動ではないが、慎重に検討する必要がある。海上自衛隊は水中戦で、中国海軍の対潜作戦の弱点を利用できる。中国海軍が対潜作戦の長期的な劣勢を盛り返すためには、一定の時間と資源が必要だ。実際には、日本が対潜作戦を強いられるような可能性は極端に低い。中国は世界の公海に入れないことを懸念しており、中国海軍の部隊を危険にさらす可能性がある場合は、熟慮に熟慮を重ねて武力行使に踏み切るだろう。