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発信時間：2021-01-12 15:17:14 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　日本の竹内亮監督のドキュメンタリー映画「ポストコロナ時代」は、中日両国で大反響を呼んだ。作品は感染対策に取り組みつつ秩序正しく営業再開するといった中国社会を如実に反映。中国のネットユーザーは深く共感し、次々と高評価した。

　長期的に、特に新型コロナウイルスが発生してから、西側の一部の政治家とメディアは自分が握る発言権を利用し、中国の歪曲とイメージダウンに手を尽くし、国際世論のミスリードを試みている。竹内氏もこれらの中国への偏見と中傷を目にした。「彼らに客観的に中国を見てもらいたかったため、このドキュメンタリーを企画しようと思った」

　事実の尊重、これは少しでも理性のある人ならば世界を見る際に持つべき基本的な態度だ。中国の客観的な評価は、西側社会による真の中国の認識を促す。このような努力は評価されるべきだ。米テスラのイーロン・マスクCEOは先ほど米メディアの独占インタビューで、中国政府が人民の福祉に関心を寄せており、米政府よりもこれについて責任感を持っているようだと述べた。先ほど米国のテレビプロデューサーのジョシュ・セリグ氏は自らの経験と印象に基づき、米誌に「私が中国を好きな10の理由」と題した記事を掲載した。中国人の謙虚、我慢強さ、敬老といった優良な品格、インフラや脱貧困などの大きな成果を列挙した。

　新型コロナウイルスを迎え、中国政府は人民の命の安全と体の健康を最優先した。一時的に経済発展を犠牲にしても、大胆な感染対策を講じた。中国政府は全国人民を率い脱貧困攻略の推進を続けている。改革開放から40年以上に渡り、中国の7億人以上が貧困から脱却した。「中国政府は人民の福祉に関心を寄せている」「中国はインフラや脱貧困などで大きな成果を手にした」これらの評価は事実に基づいている。多くの中国人がこれを心から認め、中国をある程度理解している外国人もこれを認めている。このような真実の情報をもっと西側社会に伝えるべきだ。

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