以前の衣類・靴などの伝統的な意味でのメイド・イン・チャイナと異なり、今では技術力の高い電子機器が日本人から支持されている。中国社会科学院世界経済・政治研究所の李毅研究員は取材に対し、「このような変化は主に2つの面から納得できる。1つは、中国の産業グレードアップと産業発展、品質向上やコストパフォーマンスの高さなどの特長により、メイド・イン・チャイナが日本人の生活に入っている。もう1つは、日本経済の不安定、国際経済の低下などの複数の要因により、日本自身の製造業に多くの変化がない。以前は多くの中国の家庭もソニーやパナソニックなどの電子機器を好んで使用していたが、現在は時代とともに発展するファーウェイやシャオミなどの中国製を選ぶ傾向にある」と述べた。

　日本市場で認められているのは中国の電子機器だけではない。『日本経済新聞』は「華流ブランド新時代」の特集記事を掲載し、中国のワイン、化粧品、電気自動車などの分野における飛躍と革新を詳しく紹介した。記事によると、ミシュラングループが運営するサイト「The Wine Advocate」は中国の山東九頂荘園傘下のワインを2020年注目の世界のワイン100選に選んだ。これは中国のワインに与えられた最高クラスの評価となる。2020年、中国のワイン販売量は世界6位、生産量は10位となった。

　中国汽車工業協会の最新統計によると、今年1～8月の中国の新エネルギー車生産・販売台数はいずれも好調で、ぞれぞれ181万3000台と179万9000台だった。また、中国の電気自動車の日本市場での販売状況も良好である。

　米サイト「ビジネス・インサイダー」の記事によると、日本物流大手SBSホールディングスは、東風汽車集団傘下の東風小康汽車から積載重量1トンの純電気トラックの調達を計画している。2030年までに1万台を調達する計画だという。ある日系自動車メーカーの役員は、純電気自動車は市場の主流になり、中国企業の新車開発速度に追いつくことは難しくなっていると話した。トヨタ、ホンダ、日産、フォルクスワーゲン、ゼネラルモーターズなどの日米欧メーカーはグローバル市場を開拓しているが、今後、これらのメーカーの市場は中国企業に奪われる可能性がある。

　李毅氏は、「中国製の電子機器の好調ぶりが目立ち、科学技術レベルが向上したことを示している。実際、メイド・イン・チャイナは全体的に右肩上がりで、各業種の製品の質も大幅に向上している。日本の消費者もその他の国の消費者も、高品質低価格の商品を選ぶのが人情の常である。これはメイド・イン・チャイナが海外に出て広く支持される主な理由だ」と話した。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2022年1月3日