日本企業は21世紀型から20世紀型に退化？
日本企業は21世紀型から20世紀型に退化？。 ソニーはかつてすべての人々が憧れる存在だった。アジアの企業として唯一、永続性のある「ビジョナリーカンパニー」に選ばれ、人々から「21世紀型企業」と称された。しかし、時代が真の21世紀を踏み出そうとする一方で、ソニーは皮肉にも「20世紀型企業」に退化しつつある…
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日本企業のイノベーションのマンネリ化
「過去数十年の間に成功した日本企業の背景で、真に力を発揮していたのは卓越した才能を持つ人々だった。彼らは、独創的な製品と技術によって日本企業を成功の道へと導いたのだ」とピーター・ケネバン氏は指摘する。「しかし、外部市場に大きく変化が起きているにもかかわらず、企業のトップはなす術がない状態だ。彼らは変化を嫌う。変革を行なう事は彼らの過去の栄光を否定することになると考えているからだ。このような様々な要因によって、日本企業は時代の変化に対応して発展する事ができず、トップランナーから追走するものになり、やがては脱落してしまうのだ」。
iPodは本来ならソニーに帰属するはずだった。アップルがiTunesのオンラインサービスを開始した当時、ソニーも同様のサービス開発を考えていた。しかし、実際には行動に移されなかった。CDが消えてしまうことを会社は望まず、ソニーのWalkmanの地位が脅かされると考えた人は一人もいなかったからだ。このような盲信がもたらす悲劇について、Kodakのデジタルカメラ事業からの撤退を思い浮かべる人も多いだろう。映像大手のKodakは「フィルムを売れば、Kodakは十分に生き残る事ができる」と思っていた。デジタルカメラの分野に積極的に参戦しなかった結果、悲惨な撤退を余儀なくされた。
それでも、ソニーはまだ目が醒めていないようで、依然として従来の推進計画に固執している。市場の成長速度はソニーの予測をはるかに上回っており、失敗した時には、あっという間にノックアウトされてしまうだろう。2003年春、ソニー四半期報告書からも明らかなように、会社は1四半期あたり1000億円の損失を出している。市場は「ソニーショック」に見舞われ、ソニーの株価は二日連続で下落していた。
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