要するに制御核融合を基礎とする原子力の利用こそが世界のエネルギー戦略の重点的な攻略方向なのだ。米国の「シェールガス革命」も、日本の「メタンハイドレート」エネルギーも、現下の世界経済の低迷を緩和するその場しのぎの措置に過ぎない。
現在の世界構造では、米ドルが覇権通貨として資源バブルを煽ることで、世界経済の命脈を支配している。これは客観的事実だ。日本経済は米ドルに追随しており、最近は大幅な円安によって「通貨の増水」をもたらしているが、これは米ドルの数回の量的緩和に注釈をつけるだけであり、独立性など全くない。エネルギー戦略においても同様で、原子力における彼らのふらつきを見れば、彼らに定見がなく、長期的視点はなおさらにないことがわかる。
中国は日本とは違う。いくつかの個別の技術分野で日本との間に落差があるが、中国経済は整った大規模な工業システムと独立自主の研究プラットフォームを備え、市場の潜在力も巨大で、整った、独自の産業チェーンを形成する可能性がある。したがって、エネルギー戦略において中国は長期的構想を持たねばならない。