はじめに
きらきら光るネオン、流行の服装をまとっている道を行く人びと、車がひっきりなしに通る大通りの両側に、世界じゅうの著名なブランド品を売っている店が軒を連ねており、たまにデラックスな乗用車がハイスピードで通り過ぎていく。これは日本の東京の銀座の1景で、日本で最もにぎやかで最も近代的なところであり、世界で土地の価格が最も高い区間でもある。
「ここは20年前からいまのようであった」と、同行していたある50数歳あまりの日本人がこう教えてくれた。
前世紀90年代に、日本はまさに「失われた10年」を経験した。不動産バルブがはじけた後、銀行システムが衝撃を受け、経済は長期にわたって徘徊し、ひいては衰退状態にあった。アメリカは日本円の大幅切り上げを迫り、日本の輸出減を招いたが、内需市場も長期間開拓することが難しかった。2009年、日本の名目上のGDPは6%下がった。日本の経済は今になっても再起不能の状態にある。
いまの中国の状況は日本がかつて経験したことと驚くほど似ている――不動産のバルブはますますふくらみ、経済は高度に輸出に依存し、内需市場の拡大はむずかしく、アメリカの人民元切り上げの要求のプレッシャーがますます大きくなっている……。このため、フリー・ランス・エコノミストの謝国忠氏は3月に論文を発表し、「日本の前例はぞっとさせられるものだ」と警鐘を打ち鳴らしている。
多くのオブザーバーは、中国は後から発展をとげた経済体として、発展の道は多かれ少なかれ先進国のかつて歩んだ道を歩むことになり、日本は高度に発達した経済体の1つとして、経済社会発展の多くの面で 「経験者」であると見ている。(馬挺)
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2010年4月23日