東アジアで今後10年の間に大きな戦争はあり得るか?―おそらくないだろう。海洋利益をめぐる軍事摩擦は発生するか?―その可能性はある。これは東アジアの政治情勢に関する2つの基本回答とみることができるだろう。環球時報が伝えた。
東アジアではどうして大戦が起きる可能性が低いのか?その根本的理由は、東アジアで総合力が最も高い中国が戦争をしたくないからだ。中国は東アジアの様々な変化の推進者であり、世界で最も勢いのある国でもある。現在東アジアの多くの問題や懸念はいずれも中国を取り巻いて発生しているが、中国の「平和的発展」の願いは心からのもので、中国は戦争という手段を使って発展の道を切り開くつもりはない。
中国さえ戦争する気がないなら、東アジア内部で大戦は起き得ない。東アジアのほかの国は戦争で中国を屈服させる条件を備えていない。東アジア戦争の本当の危険は中米関係が悪化した時で、ここは2つの大国が国の命運をかけて戦う格闘の場となる。こうした状況を中国は同じように望んでいない。米国もそんな決意はなかなかできないだろう。中国に自ら戦略的衝突をしかけて直面するリスクは、中国と協力して失敗するリスクより遥かに高いからだ。
中国の戦略的抑制と平和的発展への信頼は、当時の日本と比較すれば明らかだ。日本の発展は侵略と拡張をともない、「大東亜共栄圏」の推進は完全に強盗式であり、最後には米国を攻撃するに至った。中国が一部の国と対立しているのは事実だが、中国の処理の仕方は国の軍事力を借りない。
中国の発展は東アジアにとって相対的にプラスで、「中国脅威論」だけが東アジアの中国に対する感情ではない。彼らの対中感情は複雑で、「中国脅威論」は長年一部の国が外交上、中国に譲歩させる道具として使ってきた。