3日付の毎日新聞は、「日中首脳会談は靖国参拝中断を条件とし、中国は(安倍)首相に明言を求めている」と報じた。これは「隣人:日中韓 孤立する日本」シリーズの記事の一部だ。「環球時報」が伝えた。
毎日新聞は「中国の高官」の発言として、「中国政府が今年11月に開かれるアジア太平洋経済協力会議で日中首脳会談を開くことを検討しているが、中国の指導者は妥協して首脳会談を開く必要はないと判断している。会談の条件として、安倍首相は在任中の靖国参拝中断を公の場で表明しなければならない」と伝えた。同記事は、「日本政府の関係者は、現時点では参拝しないことを裏で承諾するという案を出したが、中国側は水面下の承諾では信用できないとした。(日中間の)信頼関係はすでに崩壊している。中国は安倍首相に対して、靖国参拝中断を明言するよう求め続けている」と続けた。
中日首脳会談の要求と憶測は大抵日本からのものだ。日本は常に哀れなふりをし、平和的な姿勢を示しているが、積極的な行動には出ていない。今回の噂はこれまでと異なり、国際環境の激変による影響を受けた。朝鮮が4回目の核実験を実施するという噂が伝わっており、クリミア危機により日本は米国と共にロシアを制裁することを強いられている。これにより安倍首相が念入りに取り組んできた日露関係が急激に冷え込んでいる。この危機は、米国が他者のために核兵器の大国と衝突したくないという現実を露呈しており、日本を不安に陥れている。
中国の外交関係者は3日、環球時報に対して、「靖国参拝中断の明言は、中日の対話の窓口を開く最も基本的な条件だ。安倍首相が昨年末に靖国神社を参拝すると、中国外交部は、中日関係の政治的基盤が著しく破壊され、安倍首相が自ら中国の指導者と対話する門を閉ざしたと表明した。中国側が対話の条件を提示したのは、日本が閉ざした門は日本が開かなければならないという意味だ」と指摘した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2014年4月4日