航空母艦の巨額の建造費や実際の用途に関して様々な議論に沸くなか、各国の海軍が空母の保有数を増やしている。その増加ペースは戦後最高記録を更新しているという。
なかでも米国は他の国の総数を上回る空母を保有しているにもかかわらず、新型空母の建造を加速させている。英国、フランス、ロシアも海軍航空兵力の拡大に力を入れ、ブラジル、インドを代表とする新興国も空母建設に余念がない。リビアの空襲にあたったフランス海軍の司令官によると、空母を持つことで各国の海軍は本土から遠く離れた戦地でも大きな影響力を持つことができるという。
西側メディアは、今回のリビア空襲によって、空母が局部的な戦争で非常に大きな効果を発揮することが証明されたと伝えている。フランスの排水量4.2万トンの空母「シャルル・ド・ゴール」に対し、米軍は排水量約10万トンの現役の原子力空母を11隻保有、さらに現在、次世代空母まで建造している。これが米軍の海上の中核となっているのだ。
航空母艦のほかに、各国海軍は「準空母」の導入にも力を入れている。これらの大型艦は目立たないよう、「両用艦」や「ヘリ空母」、「巡洋艦」、「駆逐艦」と呼ばれている。その共通の特徴は、航空機の離着陸が確保できるよう甲板が平坦になっている点だ。
アジアでは、日本海軍が大型の飛行甲板を持つ「駆逐艦」を2隻配備している。これらの艦船は少し手を加えれば、驚くべき作戦力をもつ小型空母に変身する。
関係資料によると、第二次世界大戦後、各国の空母の攻撃目標はアフガニスタンやイラク、リビアなどの弱小国の海空軍だった。対艦ミサイルや潜水艦技術の急成長により、今や空母は大きな脅威を抱えており、ちょっと間違えれば、数百億ドルの投資が水の泡と化す可能性がある。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2011年5月10日