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発信時間： 2012-03-13 10:39:34 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

◆アジア太平洋各国の戦闘機のアップグレード加速

資料写真:戦闘機「ラファール」

インドは年初、仏ダッソー社が開発した戦闘機「ラファール」126機を発注した。日本は、「武器輸出三原則」に基づく禁輸政策を大幅緩和する1週間前の昨年12月20日に次期主力戦闘機（FX）としてF35を42機導入することを正式に決定。韓国は、74億ドル以上かけて次世代戦闘機を調達する計画だ。

そのほか、ベトナムは第2世代戦闘機から第3世代戦闘機に移行しつつあり、Su-30の訓練を行っている。ミャンマーは09年にロシアからMiG-29を再び購入、現在12機のMiG-29を配備している。フィリピンは米国から中古の艦船を購入したのに続いて中古のF16戦闘機も導入する計画だ。マレーシアはロシアからSu-30を18機調達すると同時に、現役の18機のSu-30に現代化改修を施した。タイはアジア初となるスウェーデンのサーブ社が開発した戦闘機「グリペン」6機を納入した。アジア太平洋地域の重要な軍事強国である豪州は、F35戦闘機12機導入のスケジュールを再評価するという。

ストックホルム国際平和研究所の報告によると、06年から10年まで、世界の10大武器輸入国のうち6カ国がアジア太平洋地域の国だった。21世の2番目の10年がスタートし、この傾向はさらに加速している。

◆F35による連鎖反応

資料写真:戦闘機F35

F35はずっと世界が注目する戦闘機だった。米軍はF22戦闘機に次ぐのはF35戦闘機だとし、通常離着陸型のF-35A、垂直着陸型のF-35B、艦載型のF-35Cという3機種があり、米国は2040年までの世界で最も重要な多機能戦闘機の一つと称している。

アジア太平洋地域にとって、日本のF35戦闘機導入が一連の連鎖反応の引き金となった。周辺国は高性能ステルス機の開発を加速化したり、日本と同じくF35の導入を選択した。韓国がその最たる例だ。韓国は日本と同じく多くの米戦闘機を保有している。情勢の変化と現実的需要から韓国は次世代機を非常に必要としていた。米国の軍需産業大手ロッキード・マーティン社は、韓国が2012年にF35の調達を決定すれば、2016～17年には第1機を入手可能だとしている。

米国がF35の調達計画を再検討すると発表した後の1月末、豪州も12機のF35導入のスケジュールを再評価する意向を明らかにした。報道によれば、シンガポールも同機導入の可能性があるという。

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