ジャイアントパンダを日本の被災地に貸与する情報に中国で関心が集まっている。環球網が「パンダを日本の被災地に貸し出すのに賛成か?」とのアンケートを行ったところ、18日夜8時半までに1万以上の回答があり、92%のネットユーザーが反対した。
日本のメディアがこれを集中的に報道しているのを受け、日本新華僑報の蒋豊編集長は、中国のジャイアントパンダが東日本大震災の被災者の心の傷を癒し、中日善隣の友好関係を感じてもらう役割を果たすなら、中国政府は2頭のパンダを無償で日本に貸し出すことを考えてもいいとし、中国のパンダは他国に贈呈できないほど貴重だと語った。
ただ蒋氏は、日本の野田佳彦首相はこれを象徴的な出来事、中日国交正常化40周年の「友好の証」だけにとどめるべきではないと指摘。「中日関係は40年近い困難を経験しつつもなんとか今日まで歩んでこられた。中日両国の政治家は次の2つの点を大切にしなければならない」とした。その一つは「大局観」、もう一つは「決断力」で、現在、野田首相は「パンダ外交」を「外交ショー」にするのではなく、こうした「大局観」と「決断力」が備わっているかを自らに問う必要があると蒋氏は強調した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2011年10月19日