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発信時間： 2013-05-13 15:31:26 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

2012年に釣魚島をめぐる争いが発生して以降、中国市場における日本車の販売台数は減少し続けている。しかし、このほど日本メディアが発表した調査結果によると、中国の消費者が日本車を購入しないのは中日間の対立ではなく、日本車の商品力の欠如であることが明らかになった。「新華ネット」が伝えた。

日本の四大新聞の一つ、『日経新聞』は上海モーターショーの開催期間中、200人の中国人消費者を対象にアンケート調査を実施した。その結果、日本車を購入するつもりはないと回答した人は62%に上り、そのうち38．4%がその主な原因として「商品力不足」を挙げ、「日本が嫌い」との理由を上回った。

アンケートの回答者は「日本車は鉄板が薄く、衝突すればすぐにバラバラになる」と指摘した。そのことが、日本車の安全性に対する消費者の懸念を招いている。日本車に比べ、鉄板が厚く、よりデザイン性に優れたドイツ車は、消費者の心をつかみやすい。

調査を実施した機関は「薄くて強靭な鉄板は、日本の自動車メーカーと鉄鋼企業が共に努力して、自動車の軽量化技術の発展に取り組んできた成果である。車体の変形を通して衝撃を吸収することで、利用者の生命の安全を保障することが設計理念である。日本の自動車メーカーは中国人消費者に対し、薄い鉄板を使用している理由を正しく伝えていないことがはっきりした。日本企業が中国に上手く溶け込んでいないということこそ、背景に隠された実質的な問題である」と指摘した。

 

「中国網日本語版（チャイナネット）」2013年5月13日

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