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発信時間： 2011-07-06 14:34:56 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

 

深海の可採埋蔵量が多くなく、「古い情報」であるとすれば、西側諸国が「深海でのレアアース大発見」を大々的に報じたことは一層考えさせられる。

業界関係者は、ある角度から見ると、この「古い情報」はレアアース争いをめぐる世論戦のようだと指摘する。中国はここ数年、自身のレアアースにおける利益を維持し、輸出割当枠を引き下げている。報道によると、2011年第1回の輸出割当枠は前年比で約50％減少し、日本の利益に影響した。日本のレアアース輸入量は世界の割当枠の約3分の1を占める。

西側諸国がレアアース大発見を伝えたのは一度ではない。米「サイエンス」電子版は昨年11月19日、米国14の州で大量のレアアース鉱が見つかり、うちカリフォルニアのマウンテンパス、アラスカのボカン山、ワイオミングのベアロッジ山脈の確認埋蔵量は最も多いと報じた。ところがその後、中国のレアアース輸出政策に米国が騒ぎ立てる報道がされている。

ある専門家は、西側諸国のレアアースをめぐる世論戦の矛盾について、「中国への依存から抜け出したくても、結局また中国に依存しなければならなくなる」と表現したことがある。このような状況の中で外部の世論の圧力に対抗するには、中国は政策と生産のリズムを維持するしかない。

孫偉強氏は、この「深海でのレアアース大発見」から中国にも参考にできる点はあると見ている。潜在的な海洋のレアアースに目を向けるということだ。「大陸国家である中国は、なおさら海洋資源の開発と利用に目を向ける必要がある」と孫偉強氏は話す。

 

「中国網日本語版（チャイナネット）」2011年7月6日

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