だが中国の「一帯一路」イニシアチブに対し、インドは協力しないという立場を取っている。インドが「一帯一路」イニシアチブに加入すれば、インドのインフラ建設と生産能力プロジェクトは中国に主導されることになるかもしれない。インドは、経済的に中国の従属国となることを懸念している。
さらに重要なのは、ポスト危機時代のインドが、西側の世界と機構の賞賛によって惑わされているということだ。インドは、中国を超えて発展速度が最も速い発展途上国となると考えられている上、世界最大の民主国を自認している。こうした情緒によって、インドには、中国と競争し、駆け引きをしようというモチベーションが生まれている。洞朗での衝突でインド政府やインド軍、メディア、民間が示した熱狂的な様子は、中国と自国に対するインドの認識にズレが生じていることを示している。
中国の主導するアジアインフラ投資銀行に対抗するため、日本は2015年、アジア向けの1100億ドルのインフラ投資を打ち出した。だが片手で拍手をすることができないように、この計画のその後の音沙汰はない。日印両国が打ち出すAAGCも果たしてどこまで続くのだろうか。
「一帯一路」イニシアチブはすでに、世界の多くの国の呼応を得て、期待できる成果を上げつつある。日本とインドがこれに加入すれば、ウィンウィンを実現できるだろう。だが両国が別の構想を打ち出せば、資源の浪費となるだけでなく、その成否には不確定性が満ちている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年9月21日