離婚ブーム、東アジアを席巻 日本に「離婚屋」が大人気
離婚ブーム、東アジアを席巻 日本に「離婚屋」が大人気。
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近頃、中国台湾では、バレンタインにお別れケーキの売れ行きが好調だったり、韓国では離婚問題専門雑誌が出版されたり、日本の浅草では、映画『狙った恋の落とし方2』に出てくる「離婚式」なるものが実際に催される等の現象が起こっている。14日に発表された調査結果によれば、2010年の中国における離婚件数は、前年を15％ほど上回っており、中国の経済成長以上に世界に衝撃を与えるほどの勢いである。30年ほど前、西洋でも離婚ブームが起こり、多くの社会問題をもたらした。米国の子どもの40％は片親しかいない。アジアの結婚観も伝統的な「一生一世」という考え方から、「七年目の浮気」に姿を変えた。「電撃結婚・電撃離婚」まで流行り出すほどだ。高い離婚率は東アジア社会安定の基盤とされていた家庭の形に大きな変化をもたらした。
離婚率はその国の繁栄と比例して高くなるのだろうか。
「多くの離婚はその豊かさが原因？」オーストリア紙スタンダードによる興味深い中国の報道がある。中国社会科学院とメディア数社は、14日のバレンタインデーに『2010-2011年中国男女結婚恋愛観調査』を発表、その内容によれば、2010年中国では196.1万組の夫婦が離婚届を提出しており、2009年の171万組に比べ15％も増加している。また、離婚の多い地域は、ほとんどがこの30年間で急速な経済発展を遂げた地域である。中でも、人口の多い四川省は年間を通して17万組の離婚を記録し、離婚率で国内ワースト1位となった。続いてワースト2位が江蘇省の12万組、3位が山東省の11.6万組となった。一方、離婚率が最も低かったのは、チベットで459組に止まった。米週刊誌『Time magazine』は次のように分析する。経済の繁栄が、中国人、特に女性の婚姻における自由性を高めた。人々の経済的独立及び中国の離婚に関する法律緩和が多くの離婚を引き起こす原因となっている。
英紙The Daily Telegraphによれば、中国人の離婚はその多くがポスト80世代によるもので、改革開放後に生まれた彼らは、現代化・物質化の進んだ生活を送ってきたが、その自己中心的性質ゆえ、婚姻を維持できる時間がどんどん短くなっており、「電撃結婚・電撃離婚」の代表世代となっている。フランス通信社によれば、中国の一部専門家は離婚率の急増に驚愕しているという。以前の中国では、離婚の際に勤務先や居住地区から証明を出してもらう必要があった。この離婚率に歯止めをかけるため、彼らは、この習慣を復活させようと呼びかけている。
東アジアでも普遍的現象となった高い離婚率がもたらす「家庭急変時代」
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