F35戦闘機は最初の試作機が06年に完成したが、試験飛行があまり順調にいかなかったため、米軍内部ではB1爆撃機に続く問題機となる可能性があると見られていた。そんな時にどうして日本がF35購入を決定したのか?
日本には第4世代戦闘機を急いで配備して隣国と覇権争いしなければならない背景が確かにあるが、問題のカギは米国が握っている。不景気やイラク、アフガニスタンでの戦争で消耗した米軍は現在世界的に収縮傾向にある。オバマ大統領もより多くの国際的な義務と責任を同盟国に負担してもらいたいと国連で述べた。日本については、米国は今後海兵隊8000人を沖縄からグアムに撤退させる計画だ。これにより、米国のこの地域における統制力は削減され、グアム、日本、中国の間に軍事的真空地域が残る。この地域は非常に重要だ。
一方、米国の日本へのF35売却にも深意がある。F35は「足が短く」、信頼性が低いため、地上指揮下の作戦に向いている。このためこの戦闘機を配備した日本は日本から周辺国に攻撃をしかけることは難しく、もっぱら自己防衛に役立ているしかない。米国は情勢のコントロールが厳しい状況にあって、日本のような同盟国が勝手な行動を取り、不要なトラブルを巻き起こすのを極力回避しようとしているかのようだ。従って、F35を勧めたのも日本の自衛収縮を促し、自発的に攻撃をしかけないようにする意味が含まれている。日本はF35購入計画の当初から外国での組立の可能性を否定してきたが、日本が購入するF35はまったくの輸入品であるため、日本の戦闘機産業が中断することになる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2011年2月23日