韓国のリューさん(30歳)は「以前はよく日本の食品を買っていました。おいしくて安全で信頼できると思って。でも今はもう買っていません。家族の健康を放射線の危険にさらしたくないですから」と語る。
タイには1000を超える日本食レストランがある。バンコクの中心部にある高級スーパー「Villa Market」では、日本の海藻や牛乳などの乳製品を値下げして販売している。
シンガポールの日本食レストラン「Ichiban Boshi」は取り扱っている食材が放射線の汚染地域ではないとお客さんに説明するため、たて札を立て、電子版の資料を送信している。同レストランの営業収入は日本で地震発生後、20-30%落ち込んだものの、その後徐々に回復してきているという。
日本の飲料メーカー、サントリーは放射性物質を測定する設備を購入し、関東の工場で生産する飲料に使われる水を特別に検査している。
シンガポールにある高級和風レストラン「Inagiku」は以前は80%の食材を日本から輸入していたが、巨大地震の後、お客さんの憂慮を払拭するため食材を日本から輸入していない。同レストランは現在、オーストラリアとニュージーランドからマグロとサバを輸入しているが、客入りが悪くなったため週末のランチを取り止めることにした。
その一方で、一部のレストラン経営者は日本の安全措置に信頼をおき、食材の調達ルートを急いで変更する必要はないとみている。
香港グランドハイアットの日本料理店のマネージャーは「われわれの食材は日本の放射線に汚染されていない地域から輸入しています。今後も日本からの食材輸入を続けますが、情勢はきちんと見守っていきます」と語った。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2011年5月6日